ＡＳＳ報道ブログ

代表的な建築用鋼材であるＨ形鋼をめぐり、鉄スクラップを主原料に建材などを製造する電炉メーカーと新日本製鉄などの高炉メーカーが、受注獲得を目指した値下げ競争を繰り広げている。高炉大手が６月契約の一般流通（店売り）向け価格を４カ月ぶりに引き下げたのに対し、電炉最大手の東京製鉄は７月契約価格を３カ月ぶりに下げて反撃に出る。だが、建築需要そのものの回復が見通せない中で、価格競争に歯止めがかからなければ、消耗戦に突入する懸念もある。
≪ピークの半値≫
東京製鉄は７月契約価格を１トン当たり３０００円引き下げ、６万５０００円にする。過去最高値だった昨年８月の半値で、約４年ぶりの安値水準となる。
「一部高炉の値下げに対抗するしかない」。東京製鉄幹部は、主原料の鉄スクラップ価格が上昇しているにもかかわらず値下げに踏み切る理由を、こう説明する。同社に先駆け、高炉大手は６月契約価格を１万３０００円下げて、６万７０００円程度まで低く抑えたとみられる。
もっとも、昨秋以降の景気後退局面で、値下げを主導したのは電炉側だ。
東京製鉄は鉄スクラップ価格の下落を受け、昨年９月から今年４月まで、断続的に計６万円程度引き下げた。他の電炉もおおむね同調してきたもようだ。
高炉側は当初、受注を見送ってまでも値下げを回避する姿勢をみせたが、電炉との価格差が一時、約４万５０００円も開き、２月に約４万円の値下げを余儀なくされた。
これに対し、６月は、高炉側が先手を打った格好だ。電炉は鉄スクラップ価格の上昇で値下げに動きにくく、この時点で１万５０００円あった価格差を一気に詰めて受注で盛り返す好機と判断した。資源大手との２００９年度の価格交渉で、原料炭が約６割、鉄鉱石が約３割の値下げで妥結したことも高炉側を強気にさせた。
昨秋以降の景気後退に伴う工場やビルの着工減で、Ｈ形鋼の需要は冷え込んでいる。日本鉄鋼連盟によると、Ｈ形鋼の出荷量は、今年４月に２０万５０００トンと昨年９月から半減した。Ｈ型鋼は、高炉と電炉が販売でしのぎを削る分野だけに、需要が減退する中で限られたパイの奪い合いは激しく、値下げ競争は当分、収まる気配はみえない。
≪戻らぬ建築需要≫
Ｈ型鋼の値下げは、皮肉なことに、建築需要自体が望めないゼネコンなど建設業界にとって、それほどメリットがないのが実態だ。「どちらかが矛を納めなければ、ともに収益が悪化し、痛み分けは避けられない」。高炉と電炉の双方に、警戒感が広がっている。
流通業者間で取引されるＨ形鋼の市中価格も、需要減による下げ圧力に高炉、電炉の相次ぐ値下げが重なり、急落している。今月に入って、東京では昨秋比４割超も下落し、１トン当たり７万円と５年４カ月ぶりの安値に沈んだ。大阪では５年