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自殺行動を引き起こす抗うつ剤

2006/5/14(日)

日本で一番服用されている抗うつ剤「パキシル」に対し、FDAが警告を発しました。

若い大人も自殺行動増加　抗うつ剤パキシルで警告

　【ワシントン１２日共同】日本でも販売されている抗うつ剤「パキシル」（一般名・塩酸パロキセチン水和物）を服用した２０代を中心とする若いうつ病患者に、自殺を試みる行動が増える傾向があることが分かり、米食品医薬品局（ＦＤＡ）が１２日、医師に対し服用者の慎重な観察を求める警告を発表した。

　ＦＤＡは子供の自殺傾向を強める恐れがあるとして２００４年、パキシルなど抗うつ剤全般に強い警告表示を義務付け、その後、成人患者への影響を調べていた。
　製造元の英グラクソ・スミスクラインが総計約１万５０００人が参加した複数の臨床試験の結果を分析、ＦＤＡに報告した。それによると、自殺を試みる行動はパキシル服用者で１１人（０・３％）と、偽薬を飲んだ患者の１人（０・０５％）より多く、１１人中８人が１８３０歳と比較的若い年齢に集中していた。
（共同通信） - 5月13日

さて、国や自治体で取り組まれている自殺対策は、ほとんどが「うつ」の早期発見にすりかえられています。そして、早めに専門医に診てもらい、抗うつ剤を処方してもらうように勧めています。しかし、精神科にかかることで、悪化したり自殺に追い込まれたりする被害が見過ごされています。

精神科医が「こころの専門家」であると考えられ、抗うつ剤も安全な薬だと思われている現在、このような情報が患者や一般市民に知らされることはとても大事だと考えています。

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ブログ「精神科医の犯罪を問う」2006/5/